株価は、発行者の業績、経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢などにより変動します。株価が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。
『なごみの杜 』は大切な資産を｢守り｣ながら､中長期で｢育てる｣運用をめざしています｡
基準価額の変動リスク(＊1)を年率2％程度に抑えながら、
年率1.2％程度(＊2)の安定的な投資収益の確保をめざした運用を行います。
＊1 価格の値動きの大きさを表します。この値が小さいほど、価格変動リスクが小さく低リスクを意味します。＊2 信託報酬控除後のものです。なお投資収益は、中長期的にめざす目標であって、その達成を示唆あるいは保証するものではありません。
信託報酬の詳細につきましては、「ファンドの費用」をご参照ください。
資産形成のお役立ち情報
マルチアセット・ストラテジーファンド（愛称：なごみの杜）
- 基準価額
- 9,569円（一万口あたり）
- 前日比
- 2円（0.02%）
- 総資産総額
- 9,276百万円
過去3期分配実績（税引き前）
- 0円（2024年8月13日）
- 0円（2024年2月13日）
- 0円（2023年8月10日）
基準価額・純資産総額の推移
- 期間
-
- 1ヶ月
- 3ヶ月
- 6ヶ月
- 1年
- 3年
- 5年
- すべて
基準価額（税引前分配金再投資）
基準価額
総資産総額
基準価額(円)
純資産総額(億円)
※基準価額および基準価額（税引前分配金再投資）は、1万口当たり、信託報酬控除後の値です。
※基準価額（税引前分配金再投資）は、税引前分配金を当ファンドに再投資したとみなして計算した理論上のものであり、実際の基準価額とは異なります。当該数値は、計算方法の違いによって他資料の基準価額（税引前分配金再投資）の数値と異なる場合があります。
※分配金は、1万口当たり、税引前の値です。
※上記は過去の実績であり、将来の動向等を示唆・保証するものではありません。
ファンドの特色
1
マザーファンド(＊)への投資を通じて、先進国株式、先進国の国債を中心にグローバルな分散投資を行います。
- 現物投資に加えて先物取引を行い、投資環境に応じて現金等を含む各資産の実質的な配分比率を機動的に変更します。
- 株式への投資にあたっては、日本、米国、ドイツの株式市場を代表する株価指数への連動をめざす上場投資信託証券および指数先物に投資します。
- 国債への投資にあたっては、日本、米国、ドイツ、フランスの国債および債券先物に投資します。
＊GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）
2
マザーファンドの運用については、株式会社和（なごみ）キャピタルの投資助言を受けます。
投資助言会社：株式会社和キャピタル
和キャピタルは地域金融機関を初めとする機関投資家（特定投資家）に対して、流動性を確保しながら
機動的運用を行うことで、安定的かつ持続的な収益を確保することをめざす投資助言サービスを提供しています。
3
実質外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とします。
4
原則、毎年2月および8月の各10日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、収益分配方針に基づき、分配を行います。
- 分配対象額の範囲は、経費控除後の配当等収益と売買益（評価益を含みます。）などの全額とします。
- 分配金額については、委託会社が基準価額水準、市況動向などを勘案して分配金額を決定します。ただし、分配を行わないこともあります。
- 収益分配にあてず信託財産内に留保した利益については、特に制限を設けず、運用の基本方針に則した運用を行います。
ポイント
ポイント1
流動性の高い資産に限定した投資
［先進国の国債(4カ国)］
債 券投資対象国
日本
米国
ドイツ
フランス
［先進国の株式(3カ国)］
株 式投資対象国
-
日本
-
米国
-
ドイツ
※国債への投資にあたっては、日本、米国、ドイツ、フランスの国債および債券先物に投資します。
※株式への投資にあたっては、日本、米国、ドイツの株式市場を代表する株価指数への連動をめざす上場投資信託証券および指数先物に投資します。
※株式への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の25%以内とします。
ポイント2
中長期のファンダメンタルズ分析と短期の価格変動をとらえた機動的な運用
中長期のファンダメンタルズ分析に基づく投資戦略（中長期相場見通し）に加え、短期の価格変動を機敏にとらえた機動的な運用により、安定的な収益の確保をめざします。
［機動的運用のイメージ］
ポイント3
「堅実」な運用をめざし、価格変動を抑制
市場動向に応じた最適な資産に投資し、ファンドの基準価額の変動リスク（値動きの大きさ）を年率2％程度に抑えた運用を目指します。
『なごみの杜』および投資対象としている資産の値動きの大きさ
計測期間：2018年6月20日（設定日）～2024年9月30日
※ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成。
※上記は、マルチアセット・ストラテジーファンド（なごみの杜）の基準価額（税引前分配金再投資後、信託報酬等控除後）
および投資対象としている資産の関連指数（トータルリターン指数）の日次収益率の標準偏差(＊)（年率換算値）を表示
しています。日本株式では「日経平均トータルリターン・インデックス」、米国株式では「Dow Jones Industrial
Average TR（現地通貨ベース）」、ドイツ株式では「ドイツDAX（現地通貨ベース）」を使用しています。国債で使用
した指数の詳細については巻末をご覧ください。
＊標準偏差とは、収益率（リターン）のばらつき度合を示した数値で、価格変動リスク（値動きの大きさ）を測る指標です。
※日経平均トータルリターン・インデックスに関する著作権並びに「日経」及び日経平均トータルリターン・インデックスの
表示に対する知的財産権その他一切の権利は、全て日本経済新聞社に帰属しています。
※上記は過去のデータに基づくものであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。
『なごみの杜』および投資対象としている資産の値動きの推移
計測期間：2018年6月20日（設定日）～2024年9月30日
※ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成。
※上記は、マルチアセット・ストラテジーファンド（なごみの杜）の基準価額（税引前分配金再投資後、信託報酬等控除後）
および投資対象としている資産の関連指数（トータルリターン指数）の値動きの推移で、同ファンドの設定日の前営業日
（2018年6月19日）を10,000円とした指数化チャートを表示しています。日本株式では「日経平均トータルリターン・
インデックス」、米国株式では「Dow Jones Industrial Average TR（現地通貨ベース）」、ドイツ株式では「ドイツ
DAX（現地通貨ベース）」を使用しています。国債で使用した指数の詳細については巻末をご覧ください。
※日経平均トータルリターン・インデックスに関する著作権並びに「日経」及び日経平均トータルリターン・インデックスの
表示に対する知的財産権その他一切の権利は、全て日本経済新聞社に帰属しています。
※上記は過去のデータに基づくものであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。
『なごみの杜』の資産別構成比の推移
期間：2018年6月20日（設定日）～2024年9月30日
※資産別構成比の推移は、実質組入比率であり、GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンドのデータです。現物・先物の「買い持ち」ポジションから先物の「売り持ち」ポジションを相殺した比率であり、実質的に投資を行っている部分を示しています。投資対象資産によっては現物・先物の「買い持ち」ポジションまたは先物の「売り持ち」ポジションのいずれか一方のポジションを取ることがありますが、債券全体および株式全体での実質組入比率はそれぞれ0％以上を維持します。
※上記は過去のデータに基づくものであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。
※ポートフォリオ構築にあたっては、より流動性が高く低コストな先物取引を活用することで現物を保有しつつ各資産の実質組入比率を機動的に変更します。
［先物取引の活用例のイメージ］
※先物取引とは、将来のある日（決済期日）に、現在約束した価格で商品を売買できる取引のことです。売買単位や受渡期日（限月）などの取引条件が決まっており、一定の先物証拠金を差し入れるだけで売買でき、期日前に決済することもできます。一般に、「買い持ち」は将来的に値上がりする（上昇する）と判断した投資対象を買って値上がりした時点で売却して決済する投資手法であり、「売り持ち」は将来的に値下がりする（下落する）と判断した投資対象を売って値下がりした時点で買い戻して決済する投資手法です。当ファンドでは、現物・先物の「買い持ち」と先物の「売り持ち」を組み合わせて投資を行います。
※上記は、先物取引の活用例をご理解いただくために作成したイメージ図です。実際の値動きを示すものではありません。
※市場動向および資金動向等により、上記のような運用ができない場合があります。
投資リスク
- 基準価格の変動要因
-
当ファンドは、値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。なお、投資信託は預貯金とは異なります。
当ファンドが有する主なリスク要因は以下の通りです。
-
株価変動リスク
-
金利変動リスク
債券などの価格は、一般的に金利低下（上昇）した場合は値上がり（値下がり）します。なお、債券などが変動金利である場合、こうした金利変動による価格の変動は固定金利の場合と比べて小さくなる傾向があります。また、発行者・債務者などの財務状況の変化などおよびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢などにより変動します。債券などの価格が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。
-
為替変動リスク
為替相場は、各国の経済状況、政治情勢などの様々な要因により変動します。投資先の通貨に対して円高となった場合には、基準価額の下落要因となります。なお、当ファンドおよび投資信託証券において、外貨建資産について、為替予約を活用し、為替変動リスクの低減を図りますが、完全にヘッジすることはできませんので、外貨の為替変動の影響を受ける場合があります。また、為替ヘッジを行う通貨の短期金利と円短期金利を比較して、円短期金利の方が低い場合には、当該通貨と円の金利差相当分等のコストがかかることにご留意ください。
-
信用リスク
投資対象となる債券等の発行体において、万一、元利金の債務不履行や支払い遅延（デフォルト）が起きると、債券価格は大幅に下落します。この場合、当ファンドの基準価額が下落するおそれがあります。また、格付機関により格下げされた場合は、債券価格が下落し、当ファンドの基準価額が下落するおそれがあります。
-
デリバティブ
取引のリスク当ファンドは有価証券および金利関連のデリバティブ（先物取引の金融派生商品）に投資することがあります。デリバティブの運用には、ヘッジする商品とヘッジされるべき資産との間の相関性や流動性を欠く可能性、証拠金を積むことによるリスク等様々なリスクが伴います。
実際の価格変動が見通しと異なった場合に、当ファンドが損失を被るリスクを伴います。 -
流動性リスク
時価総額が小さい、取引量が少ないなど流動性が低い市場、あるいは取引規制などの理由から流動性が低下している市場で有価証券等を売買する場合、市場の実勢と大きく乖離した水準で取引されることがあり、その結果、基準価額の下落要因となる可能性があります。
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
-
- その他の留意点
-
- ファミリーファンド方式に関する留意事項
当ファンドは、「ファミリーファンド方式」により運用を行うため、マザーファンドにおいて他のベビーファンドによる追加設定、一部解約等に伴う有価証券の売買等が行われた場合、当ファンドの基準価額が影響を受けることがあります。 - 流動性リスクに関する留意事項
当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。 - 収益分配金に関する留意事項
分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は、前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。 - 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
- ファミリーファンド方式に関する留意事項
手続・手数料等
お申込みメモ
-
購入単位
販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
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購入価額
購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。（ファンドの基準価額は1万口あたりで表示しています。）
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購入代金
販売会社が定める期日までにお支払いください。
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換金単位
販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
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換金価額
換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した額とします。
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換金代金
原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目から販売会社を通じてお支払いします。
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申込締切時間
原則として、購入・換金のお申込みに係る、販売会社所定の事務手続きが午後3時30分までに完了したものを当日のお申込み受付分とします。なお、販売会社によっては対応が異なる場合がありますので、詳しくは販売会社にお問い合わせください。
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購入・換金の
申込受付不可日ニューヨークの銀行休業日、ニューヨーク証券取引所の休業日およびロンドンの銀行休業日
※詳しい申込受付不可日については、販売会社または委託会社にお問い合わせください。
-
換金制限
信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口解約には別途制限を設ける場合があります。
-
購入・換金申込
受付の中止
および取消し金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止すること、およびすでに受け付けた購入・換金のお申込みを取り消すことがあります。
-
信託期間
2018年6月20日（設定日）から2028年2月10日まで
※受益者に有利であると認めたときは、受託会社と協議のうえ、信託期間を延長することができます。
-
繰上償還
次のいずれかの場合などには、繰上償還することがあります。
- ・ファンドの受益権の口数が10億口を下回ることとなったとき
- ・繰上償還することが受益者のために有利であると認めるとき
- ・やむを得ない事情が発生したとき
-
決算日
原則、毎年2月および8月の各10日（休業日の場合は翌営業日）
-
収益分配
年2回決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。
収益分配金の受取方法により、「一般コース」と「自動けいぞく投資コース」の2つの申込方法があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。 -
課税関係
課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に「少額投資非課税制度（NISA）」の適用対象となります。
当ファンドは、NISAの対象ではありません。
配当控除および益金不算入制度の適用はありません。※上記は、2024年8月末現在のものです。税法が改正された場合等には、変更される場合があります。
その他の項目につきましては、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
ファンドの費用
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投資者が直接的に負担する費用
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購入時手数料
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購入価額に2.2％（税抜2.0％）を上限として、販売会社が定める率を乗じて得た額とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
※上記は、2024年2月末現在のものです。税法が改正された場合等には、変更される場合があります。
購入時手数料は、商品説明、募集・販売の取扱事務などの対価として、販売会社にお支払いいただくものです。
-
-
信託財産留保額
換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.05％の率を乗じて得た額を、ご換金時にご負担いただきます。
-
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
-
運用管理費用
（信託報酬）純資産総額に対し年率0.7425％（税抜 年率0.675％）以内
運用管理費用（信託報酬）は毎日計上され、毎計算期末または信託終了のときに信託財産から支払われます。信託報酬率およびその配分はファンドの純資産総額の残高に応じて変更します。
- ［信託報酬率およびその配分］
-
純資産総額 信託報酬率
＜合計＞支払先の配分 委託会社 販売会社 受託会社 100億円以下部分 年率0.7425%
（税抜 年率0.675%）年率0.4895%
（税抜 年率0.445%）年率0.22%
（税抜 年率0.20%）年率0.033%
（税抜 年率0.03%）100億円超部分 年率0.6875%
（税抜 年率0.625%）年率0.4345%
（税抜 年率0.395%）年率0.22%
（税抜 年率0.20%）年率0.033%
（税抜 年率0.03%）役務の内容 運用管理費用（信託報酬）
＝運用期間中の基準価額
×信託報酬率委託した資金の運用、基準価額の算出、開示資料の作成などの対価 購入後の情報提供、運用報告書など
各種書類の送付、口座内でのファンドの管理、各種事務手続きなどの対価信託財産の管理、委託会社からの指図の実行などの対価 ※投資助言会社である株式会社和キャピタルに対する報酬は、委託会社の報酬から支弁されます。
-
その他の費用・
手数料以下の費用・手数料がファンドから支払われます。
- ・監査法人に支払われるファンドの監査費用
- ・有価証券等の売買時に発生する売買委託手数料
- ・外貨建資産の保管等に要する費用
- ・ファンドに関する租税
- ・その他信託事務の処理にかかる諸費用等
※上記の費用・手数料は、運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを表示することができません。
※投資者の皆さまにご負担いただく手数料等の合計額については、当ファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
委託会社・その他の関係法人の概要
-
委託会社
株式会社GCIアセット・マネジメント
信託財産の運用指図等を行います。
電話番号 03（6665）6952
（営業日の9：00 ～17：00）
ホームページhttps://www.gci.jp/jp/ -
投資顧問会社
株式会社和キャピタル
マザーファンド運用に係る助言等を行います。 -
受託会社
三井住友信託銀行株式会社
信託財産の保管・管理等を行います。 -
販売会社
購入・換金および収益分配の取扱い等を行います。
販売会社一覧
申込・換金手続き等で投資家の皆さまの窓口となる金融機関の一覧です。詳しくは、下記の販売会社へ（外部サイトに移動します）
※当ファンドの取得のお申込みにあたっては、販売会社よりあらかじめ又は同時にお渡しする「投資信託説明書（交付目論見書）」の内容等を必ずご確認の上、お客様ご自身でご判断くださいますようお願い申し上げます。
投資信託に関するご留意事項
-
- 投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者（受益者）の皆さまに帰属します。
- 投資信託は、購入・保有・換金時に手数料や費用等をご負担いただくことがあります。
- 投資信託は、預金または保険契約ではないため、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
- 証券会社以外でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の保護の対象になりません。
- お申込みの際は、必ず最新の投資信託説明書（交付目論見書）で商品内容を確認の上、ご自身でご判断ください。
- 本サイトの利用にあたって
-
- 本サイトは、株式会社GCIアセット・マネジメント（以下「当社」といいます）が、当ファンドの投資判断の参考となる情報提供を目的として作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。
- 本サイト記載のデータや見通し等は、将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。
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- 当サイトで使用した国債指数（ブルームバーグ債券インデックス）について
-
- 日本国債：
Bloomberg Asian-Pacific Japan Treasury Total Return Index Value Unhedged - 米国債（為替ヘッジあり）：
Bloomberg U.S. Treasury Total Return Index Hedged JPY - ドイツ国債（為替ヘッジあり）：
Bloomberg Global: Germany Total Return Index Hedged JPY - フランス国債（為替ヘッジあり）：
Bloomberg Global: France Total Return Index Hedged JPY
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- 日本国債：